「平均所得575万円」が高く感じる理由｜平均値と中央値の違い

「平均所得575万円」と聞くと、高いと感じるかもしれません。

厚生労働省の「2025年 国民生活基礎調査」によると、2024年の1世帯あたりの平均所得は575万2千円です。ところが、平均以下の世帯は61.5%です。10世帯のうち6世帯以上が、平均より下にいることになります。

平均なのに、半分より多くが平均を下回る。不思議に見えますが、平均の性質から説明できます。平均は、少数の大きな値に引っ張られるのです。

平均より下が6割って、おかしくない？

おかしくありません。小さな例で確かめてみます。

平均は、全部を足して、数で割った値です。次の5世帯を考えます。これは説明のための仮の例で、調査の数字ではありません。

• 200万円
• 300万円
• 400万円
• 500万円
• 2000万円

合計は3400万円で、5で割った平均は680万円になります。すると、5世帯のうち4世帯が平均より下です。平均を上回るのは、2000万円の1世帯だけです。

では、いちばん大きい世帯を除くとどうなるでしょうか。合計は1400万円、平均は350万円です。

2000万円の世帯がひとつ入るだけで、平均は大きく押し上げられました。残りの世帯の暮らしは何も変わっていないのに、平均だけが高くなります。ニュースで平均の数字を見るときも、同じしくみが働いていないかを考えるヒントになります。

実際の世帯は、どうちらばっている？

調査の数字でも、同じようなかたちが見えます。下の図は、所得を100万円ごとの区切りで分けたものです。

いちばん多いのは、200〜300万円の世帯で13.5%です。次に多いのは300〜400万円の13.0%、その次が100〜200万円の12.2%です。

低いほうから順に足してみます。400万円未満の世帯を合わせると44.5%、500万円未満まで合わせると54.1%です。400万円未満では半分に届かず、500万円未満まで数えると半分を超えます。つまり、ちょうど真ん中の世帯は、400〜500万円の中にいます。

一方で、右のはしには、とても大きな所得の世帯もあります。1000万円以上の世帯は、合わせて13.8%です。2000万円以上になると1.6%です。

数は少なくても、大きな値が右へ長く伸びています。この少数の大きな値が、平均を押し上げます。先ほどの5世帯の例と同じしくみです。

平均値と中央値の違いは、どこにある？

真ん中を知りたいときに使うのが、中央値です。

中央値は、所得を低い順に並べて、ちょうど2等分する境目の値です。同じ調査では451万円でした。先ほど見た「真ん中の世帯は400〜500万円の中にいる」とも、きちんと合っています。平均575万2千円との差は、124万2千円あります。

先ほどの5世帯で言えば、低い順に並べた3番目の400万円が中央値です。平均は680万円なので、280万円もの開きがあります。

2000万円の世帯がもっと大きな値だったとしても、3番目の400万円は変わりません。中央値は順番の真ん中なので、大きな値がどれだけ大きくても動きにくいのです。

平均が間違いというわけではありません。平均は全部を足して割る値、中央値は順番の真ん中の値で、見ているものが違います。

もうひとつ、押さえておきたい点があります。この数字は世帯の1年間の所得で、1人の収入ではありません。世帯の人数や年齢によっても大きく違います。たとえば、高齢者世帯の平均は336万1千円、児童のいる世帯の平均は857万3千円です。2つのあいだには、500万円以上の開きがあります。全体の平均や中央値だけでは、自分の世帯の位置まではわかりません。

まとめ

• 平均は、全部を足して数で割った値です。少数の大きな値があると、その値に引っ張られて大きくなります。
• ちらばり方がかたよっているときは、平均は「ふつう」を表しにくくなります。平均より下の世帯が6割を超えるのも、そのためです。
• 真ん中を知りたいときは、中央値を見ます。順番の真ん中なので、大きな値の影響を受けにくい値です。
• 所得の数字は世帯の1年間のもので、世帯の人数や年齢で大きく違います。

数字を見るときは、平均だけで判断せず、中央値やちらばり方もあわせて見ると、実感との差がつかみやすくなります。

自分で確かめるには

厚生労働省のサイトで「国民生活基礎調査 概況」を開いてください。「各種世帯の所得等の状況」の中に、所得のちらばり方をまとめた図があります。100万円ごとの割合と、平均・中央値を確認できます。

なお、「400万円未満を合わせると44.5%」のような合計や、「差は124万2千円」のような引き算は、私が調査の数字から計算したものです。図のもとになった数字は、次のとおりです。

出典: 「2025(令和7)年 国民生活基礎調査の概況」(厚生労働省)(https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa25/dl/03.pdf)をもとに作成。2026年11月12日に利用。